所得控除の一つとして活用できる医療費控除は、年間の医療費が10万円を上回る場合に適用されるものです。
またここでいう医療費には、歯科クリニックで支払った治療費も含まれています。
では、医療費控除の対象になる歯科治療には、どのようなものが該当するのでしょうか?
今回はこちらの点について解説します。
医療費控除の対象になる歯科治療について
医療費控除の対象になる歯科治療は、治療を目的とした施術です。
具体的には、以下のようなものが該当します。
・虫歯治療
・歯周病治療
・インプラント治療
・入れ歯
・セラミックなど自費の詰め物、被せ物
・親知らずの抜歯
各項目について詳しく説明します。
虫歯治療
一般的に虫歯治療というと、中程度の虫歯に行われる治療を指すことが多いです。
こちらは虫歯になった部分を専用の器具で削り、患部に詰め物を入れるというものです。
虫歯治療は、当然虫歯を治療する目的で行われるため、支払った費用は医療費控除の対象になります。
また重度の虫歯については、歯の根っこを治療する根管治療というものが行われますが、根管治療の費用についても医療費控除の対象です。
歯周病治療
歯周病治療は、スケーリングやルートプレーニングといった治療を指し、こちらは主にプラークや歯石を除去する目的で行われます。
プラークや歯石の除去については、本来予防目的で行われるため、医療費控除の対象外です。
しかし、大半の場合は歯周病の治療という扱いになるため、支払った治療費は医療費控除の対象として認められます。
インプラント治療
インプラント治療は、歯を失った部分に人工歯根を埋め込み、その上に上部構造と呼ばれる人工歯を被せる治療です。
こちらも、失った歯を取り戻すという治療が目的のため、医療費控除の対象になります。
インプラント治療は原則保険が適用されない自由診療です。
そのため、1本の治療につき30～40万円ほどの高額な費用がかかります。
一方医療費控除を受けることができれば、後々数万円程度は返還される可能性が高いです。
入れ歯
インプラント治療と同じく、失った歯をカバーするための入れ歯を作製する費用も、医療費控除の対象です。
こちらは保険診療の入れ歯だけでなく、自費で作製する入れ歯も同様です。
ただし医療費控除を受けるには、治療が単なる審美目的ではなく、機能回復が目的であることを証明する歯科医師の診断書が必要です。
そのため自費で入れ歯治療を検討している場合、前もって歯科医師に診断書の作成を依頼し、機能回復が目的であることを確認することが重要です。
セラミックなど自費の詰め物・被せ物
虫歯治療の後に装着される詰め物や被せ物には、銀歯やレジンなど保険診療のものだけでなく、セラミックなど自由診療のものもあります。
セラミックはキレイな見た目が特徴であり、審美治療のイメージが強いため、医療費控除は適用されないように見えます。
しかし、実際は審美目的でなければ、医療費控除の対象になります。
具体的には、治療目的でのセラミックの作製や装着にかかった費用の他、その治療に際して処方された医薬品や市販薬の購入費用も対象です。
親知らずの抜歯
親知らずの抜歯は一般的な歯科治療であるため、医療費控除の対象になります。
親知らずがまっすぐ生えている場合は特に問題ありませんが、痛みや腫れあったり、斜めや横向きに生えていたりする場合、口内に悪影響が及びます。
そのため、親知らずの抜歯は基本的に治療目的という扱いになります。
医療費控除の対象になる意外な費用
歯科治療に関連する費用でいうと、歯科クリニックに通院するためにかかった費用についても、医療費控除が認められます。
ここでいう通院するためにかかった費用とは、主に電車やバスなどの交通費を指しています。
また付き添いが必要な場合、その家族などが支払った交通費についても控除できます。
交通費については、領収書が存在しない場合、使用した日や区間、金額を記載した書類でも対応できます。
ただし、自家用車で通院した場合に発生した費用は、医療費控除の対象にはなりません。
例えば、車のガソリン代や駐車代は認められないため、注意してください。
審美目的の治療は医療費控除の対象にならない
治療ではなく審美目的の治療は、原則すべて医療費控除の対象外になります。
例えば歯の見た目をキレイにする矯正治療やホワイトニングなどにかかった費用は、基本的に控除できないと考えておきましょう。
また歯周病治療の項目でも触れましたが、予防を目的としたクリーニングやスケーリングについても、医療費控除の対象外です。
こちらには、歯科クリニックでの定期メンテナンスなどが該当します。
まとめ
高額な歯科治療を受けたときほど、医療費控除によって得られる恩恵は大きくなります。
しかし、すべての治療費が控除できるのかというと、決してそういうわけではありません。
そのため、前もって対象となる治療を抑えておかなければ、治療後一切経済的な負担を軽減できない可能性があります。
気になる方は、治療前に歯科医師にも相談しておきましょう。
