虫歯で歯がボロボロになってしまった方などは、保険診療の補綴物ではなく、自由診療のクラウンを装着したいと考えているかと思います。
しかし予算に余裕がないことにより、なかなか治療を受けられない方が多いのも現実です。
今回は、自由診療のクラウンにおける費用を抑える方法を解説します。
自由診療のクラウンにおける費用負担を抑える方法6選
以下の方法を活用すれば、通常よりも自由診療のクラウンの費用を軽減することができます。
・自由診療の中で安いものを選ぶ
・クレジットカードで支払う
・デンタルローンを活用する
・医療費控除を活用する
・歯科クリニックの料金を比較する
・家族や友人から借りる
各項目について詳しく説明します。
自由診療の中で安いものを選ぶ
自由診療のクラウンにおける費用負担を少しでも抑えるには、自由診療の素材の中でも安いものを選ぶようにしましょう。
例えば自由診療のクラウンと言えば、代表的なものとしてセラミックが挙げられますが、こちらは8~18万円程度が相場です。
一方ゴールドの場合、金相場によって価格が変動することがありますが、10万円前後で受けられることが多いです。
歯科クリニックによっては、セラミックよりもゴールドの方が大幅に安くなっている可能性があるため、そちらを選べば必然的に費用負担は軽減されます。
ただし費用だけで選ばず、それぞれのメリット・デメリットは事前に把握しておかなければいけません。
クレジットカードで支払う
自由診療のクラウンを装着する際の費用は、クレジットカードで支払うことで安くなることがあります。
歯科クリニックの多くは、自由診療の治療について、クレジットカードでの支払いに対応しています。
クレジットカードであれば分割払いやリボ払いが使えたり、支払い日を先延ばしにしたりできるため、一時的に費用負担は少なくなります。
また支払いによってポイントやマイルが貯まるため、実際はさらに費用が安くなる可能性が高いです。
デンタルローンを活用する
デンタルローンは、歯科治療費の支払いを目的としたローン商品です。
住宅ローンなどと同じく、費用を分割払いできるため、持ち合わせがない方でもクラウンの費用を支払えます。
またデンタルローンはクレジットカードやフリーローンと比べて金利が安く、支払い回数も多めに設定できます。
ただし、デンタルローンは審査に通過しなければ利用することができません。
そのため、借金がある方や職に就いていない方などは、利用できない可能性が高いです。
さらにデンタルローンには適用できる治療とできない治療があり、すべての歯科クリニックで自由診療のクラウンに適用できるとは限りません。
医療費控除を活用する
自由診療のクラウンの費用負担を減らしたい場合は、医療費控除の活用もおすすめです。
医療費控除は、1月1日~12月31日までに支払った医療費の総額が10万円を超えた場合に申請できます。
世帯主だけでなく、生計が同じ家族全員の医療費を合わせることができ、対象となった医療費の金額に応じて税金の一部が戻ってきます。
自由診療のクラウンの場合、虫歯を治療した箇所に装着したとき、失った機能を補うために装着したときに発生した費用が対象になります。
ただし審美性を求めたセラミック治療など、容貌を美化することが目的の場合は対象外となります。
また医療費控除は後々税額が安くなる仕組みであるため、一旦はクラウンの治療費を支払わなければいけません。
歯科クリニックの料金を比較する
複数の歯科クリニックにおける料金を比較することも、自由診療のクラウンの治療を安く受ける方法の一つです。
保険診療の場合、どの歯科クリニックで治療を受けても金額は同じです。
一方自由診療は、各歯科クリニックで自由に料金を設定できるため、どこで治療を受けるかによって金額が変わってきます。
そのため、いくつかの歯科クリニックの料金を比較し、安く提供されているところを選べば費用負担は軽減されます。
ただし、あまりにも相場と乖離しているような、明らかに格安のクラウンを提供する歯科クリニックは危険です。
こちらを選択してしまうと、治療の質が悪かったり、アフターケアが不十分だったりすることがあります。
家族や友人から借りる
もっとも手っ取り早く、自身の費用負担を減らしつつクラウンの治療を受ける方法としては、家族や友人から治療費を借りることが挙げられます。
こちらは金融機関のように審査や金利がないところがメリットですが、実際はあまりお勧めできる方法ではありません。
口約束だけではトラブルが起こりやすいですし、家族や友人との関係が崩れてしまう原因にもなりかねないからです。
まとめ
自由診療のクラウンは、どうしても治療費が高額になりがちですが、工夫次第では費用負担を減らすことができます。
しかし、一時的に費用負担が減少するだけの方法が多く、シンプルにクラウンの費用を下げるのは難しいと言えます。
またいずれの方法も実践できないという方は、費用負担について一度歯科クリニックに相談してみることをおすすめします。